はじめに


中国は今、
経済的に苦しくなり
ミドル・インカム・トラップ
(中所得国の罠)という
負のスパイラルに
落ちています。

簡単に抜けられなくて
困り果てています。

本日は、
中国の軍事成長の邪魔者でもある、
ミドル・インカム・トラップ
(中所得国の罠)について
ご説明します。


【ミドル・インカム・トラップとは】

自国の経済が
中所得国のレベルで停滞していて
先進国(高所得国)の仲間入りが
できない状況を言います。


【ミドルインカムトラップに
    陥る原因について】

低賃金の労働力(人材)などを
原動力として、
それを長期的に頼りにして
経済成長し、
中所得国の仲間入りを
やっと果たした後に
以下に示す邪魔者が入り
競争力を失って、
そこで止まってしまうことを
言います。

●人件費が上がること

●後発(あとから出てくる)
新興国の追い上げ

●先進国の先端技術
(イノベーション)の格差

よく間違えやすいのですが、
リノベーションではなく
ここでは、イノベーションです。
「胃が痛くなるほど
大変な胃ノベーション」
と覚えると覚えやすいです。

が、
今、中国は
自力で這い上がろうと
未来に向かっています。

中国語で作戦を策略と
言いますが、中国は
すでに策略を持っていると
思われます。

中国の狙いは、
日本の先端技術です。

これは、
仲良く手を取り合わないと
難しいですね。

連携プレーが出来ない状態での
技術提供は無理です。

連携プレーが出来ないと
サイバー攻撃による
技術の傍受など、
産業スパイをしないと
無理ですね…

産業スパイで成長しても
長続きしないですね…

日中間の課題の一つです。

今後、どこの企業のどの技術が
中国に目を付けられ
技術提供されるのか、
ぜひ、注目してみてください!

もしかしたら、
意外な分野かもしれません。

意外な分野とは何か?
一部ですが
調べたので、ご説明します。


【中国は日本の何を
  欲しがるのか?】

日本のスマホの先端技術、
空母などの軍事技術
という情報があります。

ということは、
日本の空母は
民間人が知らないところで
はるかに技術成長している、
ということです。

秘密保護法により
何をどこまで隠されているか、
知りたいところですね…

未知の世界について
考えると
SF映画の世界に入ったみたいな
不思議な気持ちに
なっちゃいますね…

SF映画の世界に入って
エンジョイするような気持ちで、
今後を観察しましょう!

今、ボクは
基本的に軍事・テロ専門の
ジャーナリストの勉強中ですが、
元々、経済学が専門なので
軍事の根底にある
経済についても紐解いて
お伝えする機会を
作りたいと思います。

お楽しみに!

……………………………………

筆者プロフィール


氏名 : サラート永山


学生時代の専門は経済学。
広告代理店(営業、コピーライター)
テレビ局(財務)を経て、
現在は軍事・テロ専門の
ジャーナリストとして修行中。

テレビ局時代、側近の上司が
湾岸戦争の現地記者で
苦労話を目の前で聞かされる。

陸上自衛隊、レンジャー部隊の
訓練経験者でもある。

そのような経歴の影響で
軍事・テロのジャーナリストの
仕事に関心を持つようになる。

テレビ朝日「報道ステーション」に
軍事・テロ関連の情報提供、
報道の企画案を3年間に渡り投稿。

同番組の
コテコテの軍事・テロ報道は
もしかしたら、ボクの投稿を
参考にしていたかもしれません。

皆様も、同番組に
意見・要望等を自由に
投稿してあげてください!
つねに募集中みたいです。

より素晴らしい番組作りを
応援してあげてください!


  ━追記━

中国が米軍の戦艦や軍用機に対して追尾する目的について

数々の軍事専門書、Webサイトを読んだボクの分析です。

追尾する行為を軍事用語で「心理戦(神経戦)」と言います。

目的は、敵国の神経を緊張させて疲れさせて、判断ミスをさせることです。

判断ミスさせて、米軍や自衛隊に誤射させて、正当化した形で反撃する形の宣戦布告をたくらんでいるのかもしれません。

例えるならば、チンピラが自分たちのベンツなどの高級車を自ら、他の車にぶつけてきて、相手が先にぶつけてきた!と警察に訴えて損害賠償請求する、

という詐欺のような行為に違いです。

詐欺という表現だと、中国に怒られるかもしれません。

が、
中国にとっては、それが当たり前の策略なのです。

そのような見え見えの真っ赤な嘘をついて、バレても嘘をつきぬくのが、
中国の方針だ!と国際情勢の雑誌の評論記事に書いてありました。

執筆者は、軍事専門家です。

中国の目的は、軍事行為ではなく、
人民元の地球規模の膨張です。

そのためには、
中国の政府、金融界、軍事が一体となり、自分たちの領有権を守り抜き、
地球の大半を統治しないとなりません。

そのプロセスの一環として、軍事があるのです。

従って、中国にとっては、南シナ海などの軍事展開や米軍などとの小競り合いは、ごはんにふりかけをかけるような、小さなことだと思います。

一大事だと大騒ぎしている日米よりも、中国は小さなこと、当たり前の法的措置だと捉えていると思います。

先ほど、大型書店で、中国による核戦争の可能性を示す軍事専門書を
複数、下見してきました。

なんと、執筆者はテレビ局の記者という本が複数ありました。

別の見方をすると、このハプニングは、中国 対 日米の戦争より、テレビ業界 対 Web業界の戦争だと思います。

テレビ業界は、Web業界に負けないために、大げさに表現して執筆しないと生き残れません。

中国から見て、どうなのかな?と疑問に感じてます。

皆様も、大型書店で核戦争に関する本を下見してみては…

なぜ、執筆者が、防衛省などの関係者ではなく、揃ってテレビマンなのか?一緒に考えてくださいませ!








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